ひょんなことから、大学職員という職業の選択肢があることを知る方も少なくないでしょう。かくいう僕自身も、地元へのUターン転職を考えるようになり、さまざまな職業を検討していくなかで“たまたま”出てきた選択肢でした。
民間企業でもなければ、公務員でもない、大学職員という職業。あまりなじみがないこともあり、「なり方」がわりとベールに包まれている気がします。
なので、いざ大学職員への転職を考えはじめたとき、「なるためにどういう手順を踏めばいいのか？」「そもそも自分はなれるのか？」…などわからないことが多いかもしれません。
そんな方にお届けしたいのが、この記事です。大学職員という職業に必要な条件、なるまでのプロセス、さらには大学職員になれる確率の高い手段・方法をわかりやすく解説しました。
僕自身の経験談をベースに話を進めてまいりますので、ぜひご参考にしてください！
大学職員になるには何が必要？
大学職員というと、応募資格のハードルが高かったり、採用試験が難しかったりするのではないか？…そんなイメージを持つ方も少なくないでしょう。
しかし実際は「応募のハードルは低め」「採用試験も民間企業と大差なし」です。
簡単にまとめると、こんなかんじ↓です。
| 学 歴 | 応募条件は「大卒以上」が大半 |
| 資 格 | 資格の有無を問われることはほぼナシ |
| 経 験 | 未経験者を歓迎する募集がほとんど |
| 年 齢 | 35歳以下を対象とする募集が中心 |
| 採用試験 | 民間企業の採用試験と大差ナシ |
詳しくは、以下でお伝えしていきますね。
大学職員になるには大卒マスト？資格の有無は？
まず、学歴と資格についてまいりましょう。
学歴は、ほとんどの大学で「大卒以上」の方を対象としています。僕が勤めていた大学の人事に「なぜ大卒じゃないとダメなんですか？」と聞いたことがあるのですが、「そりゃ、大学で働くんだから、大卒じゃなきゃダメでしょ～」と煮え切らない回答でしたね。
おそらく、授業やキャンパスライフの仕組みなど、大学生活における基本的なことが最低限分かる人じゃないと厳しいよね…という意味かなと思います。
資格の有無を問われることは、ほとんどありません。基本、資格は何も持っていなくて大丈夫です。大学職員になるうえで、何か資格が必要なわけでもないので。
持っていたら優遇されることは、あります。たとえば、簿記2級や社労士などバックオフィス系の資格を持っていれば、管理部門で重宝されます。キャリアコンサルタントを持っていれば就職支援部門、TOEICや英検を持っていれば国際交流部門…みたいなかたちで活かせる部署がありますから。
大学職員は未経験でもなれる？
“総合職”としての採用が基本になるため、未経験者を歓迎する募集が大半。逆に、大学職員としての経験を求める募集はかなり希少です。
ただ、規模の大きい大学の場合、部署ごとに募集を行うことがあり、職務経験が必須になることはあります。
たとえば、経理募集の場合、経理の実務経験や簿記の資格が必須だったり。情報システム部門での募集の場合、ITインフラまわりの知識・経験が問われるなど、ですね。
大学職員は何歳でもなれる？年齢制限は？
大学職員の求人は一通りチェックしていますが、どの大学も35歳以下を対象とした募集が多い印象です。大学職員の募集＝20代・30代メインと考えてよいでしょう。新卒同様、将来的な幹部候補として迎えるケースが多いことが起因しているといえそうです。
とはいえ、なかには管理職として採用する求人もあります。その場合、対象は40代を中心としたミドル層になります。
大学職員の採用試験はむずかしい？
採用試験は、書類選考、適性検査or筆記試験、面接（2回程度）といった流れになることが多く、民間企業の中途採用と変わらない試験内容といえます。
筆記試験といっても学力が試されるような内容ではなく、簡単な小論文や一般常識が問われる問題が多いため、特別な対策が必要になるものではありません。
大学職員に求められる人物像とは？
どの求人にも応募資格の記載はあるかと思いますが、求める人物像まで詳しく書いてある求人はほとんどありません。
なので、僕なりに整理した「大学職員に求められる人物像」を参考までに載せておきますね。
大学職員に求められる人物像
◎改革精神がある人
現状の課題をそのままにせず、 課題の解決にむけて常に解決策を模索できるようなマインドがある人。課題解決力がある人、とも言い換えられる。業界全体が少子化という危機的状況にあるなか、大学として生き残っていくために、こうした積極果敢な人材を求める傾向にある。
◎主体的に動ける人
誰かの指示を待つのではなく、自らの意志で考え、行動できる人。もともと保守的な人材の多い大学職員の風土に風穴をあけられるような人材を求める傾向にある。
◎PDCAを回せる人
企画→実行→評価→改善のサイクルを自立的に回すことができる人。教育機関である大学はサイクルが1年単位になるため、ともすれば「やりっぱなし」になりかねない。そうした環境においても改善の意識をもって建設的に取り組める人材が重宝される。
「そもそも民間企業から転職できるの？」と思われる方がいますが、大学側が対象としているのは基本的に民間企業出身者です。大学運営において職員が担うミッションがますます大きくなっている昨今では、「むしろ民間企業で揉まれた経験のある方が欲しい」という声のほうが多いかもしれません。
大学職員への道のり・なり方【手順】
大学職員になるまでの手順をまとめると、以下のとおりになります。
１. 自己分析＋退職の申し出
２. 求人探し
３. 応募書類の作成
４. 応募
５. 筆記試験
６. 面接
７. 内定
大枠の流れは、一般的な転職活動と違いはありません。ただ、細かい部分で“ポイント”があるので、それをお伝えしていきます。
まずは「自己分析」で転職意思をチェック
まあ、これは大学職員への転職を検討している人に限った話ではないのですが、転職を検討する際にまずやるべきは自己分析です。自己分析をしてはじめて、進むべき道が見えてくるからです。
自己分析とは、具体的に5つのことをやればOKです。
- 「不安・不満」を整理する
- 「やりたいこと」を整理する
- 「できること」を整理する
- 「ゆずれないこと」を整理する
- 「強み」を整理する
詳しくは、転職前に！無料で使える自己分析ツール＆やり方完全ガイドの記事で解説しているので、気になる方はあわせてご覧ください。
転職活動を始める“前”に、退職を申し出よう
「いま勤めている会社にいつ退職を申し出るか？」については、人によって考え方が分かれるところ。「転職先が決まってからでしょ」という人も少なくないです。
個人的には「求人に応募する前に退職は申し出るべき」だと考えています。転職を検討していることを上司に伝え、了承を得てから求人に応募をする、という流れです。
ちょっと想像してみてください。上司に何も伝えないまま求人に応募し、見事内定をもらえたとして、大学側から入社を急かされたらどうしますか？たとえば「すぐにでも入社してもらいたい」みたいに言われたら…？
内定をもらってから現職の上司に急いで伝えたところで取り合ってもらえない可能性はあるでしょうし、充分な引き継ぎができるかどうかもわかりません。
泣く泣く「今すぐに入社することはむずかしい…」なんてことを内定先に伝えた場合、最悪のケース、内定取消になることもありえますから。
中途採用の場合、新卒採用とは異なり、欠員補充などによる急募が多いため、求人への応募から内定までは2週間～1ヶ月が一般的です。退職の申し出のタイミングを間違えると、大きなリスクを伴うおそれがありますので、充分にご注意ください。
退職の申し出については、転職を上司に相談するベストなタイミングとは？の記事で詳細を解説しています。ご参考にしてください。
大学職員の求人を探そう
自分の転職意思を再確認し、現在の勤め先に退職意思を告げたら、いよいよ求人を探しましょう。大学職員の新着求人（関東エリア中心）を以下にまとめていますので、ぜひご活用ください👇
いかがでしょう。気になる求人はありましたか？
気になる求人が見つかった！という方は、以下の手順で進めていきましょう。
気になる求人を見つけたら…
🔽 その求人が掲載されている転職サイトに会員登録する。
🔽 応募書類（履歴書・職務経歴書など）を準備する。
🔽 締切日時までに応募（書類を提出）する。
【参考】おすすめの転職サイトは、dodaです
大学職員になりたい方に特におすすめしたい転職サイト、それはdodaです。
理由は、2点。
- 大学職員の求人が多い
- 転職活動が効率的に進む
詳しくは、以下の記事をご覧ください。大学職員を志望する方がdodaを使うことで、転職活動が効率的に進みますよ！
大学職員になるには「有期雇用」が狙い目
大学職員への転職を検討している方であれば、大学職員の求人倍率がどれだけ高いかはご存じのことかと思います。そしてもちろん、正規雇用（無期雇用）の求人に応募が集中することは言わずもがなです。
そこで狙い目となるのが、契約職員（有期雇用）の求人です。大学職員＝超人気求人なので、競争率が高いことに変わりはないのですが、正規雇用の求人と比較すると応募数は格段に下がります。
そのうえ、正規雇用への登用を前提とした募集であることがほとんどなので、バカにできません。
実は僕自身も、最初は契約職員からのスタートでした。当時のエピソードは以下の記事に書きましたので、あわせてご覧ください。
大学職員になるには「地方」も狙い目
大学職員の求人の“人気”を図解すると、以下のようになります。
当然、都内近郊の有名大学に応募が殺到するわけです。狙い目は、朱書きした「地方の大学」ですね。
以前、都内近郊の中堅大学の採用活動をお手伝いしたことがあるのですが、採用枠1名に対して、500名を超える応募が集まりました。
一方、僕が転職した地方の小規模大学の募集では、130名の応募でした（入職後に聞きました）。倍率の違いがわかるかと思います。
とはいえ、最低でも100名単位のライバルと争わないといけないわけで。。。ラクじゃないことはたしかです。
「大学職員×地方」に関する詳細は、以下の記事に書きました。地方の大学への転職を考えている方は、ぜひご覧になってみてください。
大学職員になるには？【まとめ】
というわけで、まとめます。
敷居が高いと思われがちな大学職員ですが、以下のとおりハードルは低めです。資格・経験・スキルを問われることがほとんどないため、チャレンジしやすい職業といえるでしょう。
| 学 歴 | 応募資格は「大卒以上」が大半 |
| 資 格 | 資格を問われることはほぼナシ |
| 経 験 | 未経験者を歓迎する募集がほとんど |
| 年 齢 | 35歳以下を対象とする募集が中心 |
| 採用試験 | 民間企業の採用試験と大差ナシ |
そして、大学職員になるまでのステップについても、何か特別なものがあるわけではありません。時間をかけた受験勉強や事前の資格取得などは不要です。
0. 自己分析＋退職の申し出
1. 求人探し
2. 応募書類の作成
3. 応募
4. 筆記試験
5. 面接
6. 内定
さあ、ここまでくれば、いよいよ「どうやって合格を勝ちとるか」です。大学職員の採用試験対策。書類選考～筆記～面接を勝ちぬく必勝法！の記事へ進み、対策を講じてまいりましょう！
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