本ページにはプロモーションが含まれています。
ひょんなことから、大学職員という職業の選択肢があることを知る方も少なくないでしょう。かくいう僕自身も、地元へのUターン転職を考えるようになり、さまざまな職業を検討していくなかで“たまたま”出てきた選択肢でした。
民間企業でもなければ、公務員でもない、大学職員という職業。あまりなじみがないこともあり、「なり方」がわりとベールに包まれている気がします。
なので、いざ大学職員への転職を考えはじめたとき、「なるためにどういう手順を踏めばいいのか？」「そもそも自分はなれるのか？」…などわからないことが多いかもしれません。そんな方にお届けしたいのが、この記事です。
- 大学職員という職業に必要な条件
- 大学職員になるまでのプロセス（手順）
- 大学職員になれる確率の高い手段・方法
この3つをわかりやすく解説しました。
民間企業から大学職員に転職した僕自身の経験談をベースに話を進めてまいりますので、ぜひご参考にしてください！
大学職員になるには何が必要？
大学職員というと、応募資格のハードルが高かったり、採用試験が難しかったりするのではないか？…そんなイメージを持つ方も少なくないでしょう。
しかし実際は「応募のハードルは低め」「採用試験も民間企業と大差なし」です。
簡単にまとめると、こんなかんじ↓です。
| 学 歴 | 応募条件は「大卒以上」が大半 |
| 資 格 | 資格の有無を問われることはほぼナシ |
| 経 験 | 未経験者を歓迎する募集がほとんど |
| 年 齢 | 35歳以下を対象とする募集が中心 |
| 採用試験 | 民間企業の採用試験と大差ナシ |
詳しくは、以下でお伝えしていきますね。
大学職員になるには大卒マスト？資格の有無は？
まず、学歴と資格について解説します。
学歴は、ほとんどの大学で「大卒以上」の方を対象としています。僕が勤めていた大学の人事に「なぜ大卒じゃないとダメなんですか？」と聞いたことがあるのですが、「そりゃ、大学で働くんだから、大卒じゃなきゃダメでしょ～」と煮え切らない回答でした…苦笑
おそらく、授業やキャンパスライフの仕組みなど、大学生活における基本的なことが最低限分かる人じゃないと厳しいよね…という意味かなと思います。
資格の有無を問われることは、ほとんどありません。基本、資格は何も持っていなくて大丈夫です。大学職員になるうえで、何らかの資格が必要なわけでもないので。
持っていたら優遇されることは、あります。たとえば、簿記2級や社労士などバックオフィス系の資格を持っていれば、経理部門や人事部門で重宝されます。電気工事士を持っていれば設備管理部門、キャリアコンサルタントを持っていれば就職支援部門、TOEICや英検を持っていれば国際交流部門…みたいなかたちで活かせる部署がありますから。
大学職員は未経験でもなれる？
“総合職”としての採用が基本になるため、未経験者を歓迎する募集が大半。逆に、大学職員としての経験を求める募集はかなり希少です。
ただ、規模の大きい大学の場合、部署ごとに募集を行うことがあり、職務経験が必須になることはあります。
たとえば、経理募集の場合、経理の実務経験や簿記の資格が必須だったり。情報システム部門での募集の場合、ITインフラまわりの知識・経験が問われるなど、ですね。
大学職員は何歳でもなれる？年齢制限は？
大学職員の求人は常に一通りチェックしていますが、どの大学も35歳以下を対象とした募集が多い印象です。大学職員の募集＝20代・30代メインと考えてよいでしょう。新卒同様、将来的な幹部候補として迎えるケースが多いことが起因しているといえそうです。
とはいえ、なかには管理職として採用する求人もあります。その場合、対象は40代を中心としたミドル層になります。
大学職員の採用試験はむずかしい？
採用試験は、書類選考、適性検査or筆記試験、面接（2～3回）といった流れになることが多く、民間企業の中途採用と変わらない試験内容といえます。
筆記試験といっても学力が試されるような内容ではなく、簡単な小論文や一般常識が問われる問題が多いため、特別な対策が必要になるものではありません。
大学職員に求められる人物像とは？
どの求人にも応募資格の記載はあるかと思いますが、求める人物像まで詳しく書いてある求人はほとんどありません。
なので、僕なりに整理した「大学職員に求められる人物像」を参考までに載せておきますね。
大学職員に求められる人物像
◎改革精神がある人
現状の課題をそのままにせず、 課題の解決にむけて常に解決策を模索できるようなマインドがある人。課題解決力がある人、とも言い換えられる。業界全体が少子化という危機的状況にあるなか、大学として生き残っていくために、こうした積極果敢な人材を求める傾向にある。
◎主体的に動ける人
誰かの指示を待つのではなく、自らの意志で考え、行動できる人。もともと保守的な人材の多い大学職員の風土に風穴をあけられるような人材を求める傾向にある。
◎PDCAを回せる人
企画→実行→評価→改善のサイクルを自立的に回すことができる人。教育機関である大学はサイクルが1年単位になるため、ともすれば「やりっぱなし」になりかねない。そうした環境においても改善の意識をもって建設的に取り組める人材が重宝される。
「そもそも民間企業から転職できるの？」と思われる方がいますが、大学側が対象としているのは基本的に民間企業出身者です。大学運営において職員が担うミッションがますます大きくなっている昨今では、「むしろ民間企業で揉まれた経験のある方が欲しい」という声のほうが多いかもしれません。
大学職員への道のり・なり方【手順】
大学職員になるまでの手順をまとめると、以下のとおりになります。
▼ 自己分析
▼ 退職の申し出
▼ 求人チェック
▼ 転職サイト登録
▼ 応募書類の作成
▼ 応募
▼ 筆記試験
▼ 面接
▼ 内定
大枠の流れは、一般的な転職活動と違いはありません。ただ、細かい部分で“ポイント”があるので、それをお伝えしていきます。
①まずは「自己分析」で転職意思をチェック
まあ、これは大学職員への転職を検討している人に限った話ではないのですが、転職を検討する際にまずやるべきは自己分析です。自己分析をしてはじめて、進むべき道が見えてくるからです。
自己分析とは、具体的に5つのことをやればOKです。
- 「不安・不満」を整理する
- 「やりたいこと」を整理する
- 「できること」を整理する
- 「ゆずれないこと」を整理する
- 「強み」を整理する
詳しくは、転職前に！無料で使える自己分析ツール＆やり方完全ガイドの記事で解説しているので、大学職員を本気でめざしている方はまずこちらからご覧ください。
②転職活動を始める“前”に、退職を申し出よう
「いま勤めている会社にいつ退職を申し出るか？」については、人によって考え方が分かれるところ。「転職先が決まってからでしょ」という人も少なくないです。
個人的には「求人に応募する前に退職は申し出るべき」だと考えています。転職を検討していることを上司に伝え、了承を得てから求人に応募をする、という流れです。
ちょっと想像してみてください。上司に何も伝えないまま求人に応募し、見事内定をもらえたとして、大学側から入社を急かされたらどうしますか？たとえば「すぐにでも入社してもらいたい」みたいに言われたら…？
内定をもらってから現職の上司に急いで伝えたところで取り合ってもらえない可能性はあるでしょうし、充分な引き継ぎができるかどうかもわかりません。
泣く泣く「今すぐに入社することはむずかしい…」なんてことを内定先に伝えた場合、最悪のケース、内定取消になることもありえますから。
中途採用の場合、新卒採用とは異なり、欠員補充などによる急募も多いため、求人への応募から内定までは2週間～1ヶ月が一般的です。退職の申し出のタイミングを間違えると、大きなリスクを伴うおそれがありますので、充分にご注意ください。
なお、退職の申し出については、転職を上司に相談するベストなタイミングとは？の記事で詳細を解説しています。ご参考にしてください。
③大学職員の求人をチェックしよう
自分の転職意思を再確認し、現在の勤め先に退職意思を告げたら、いよいよ求人をチェックしてみましょう。
大学職員の求人と一言にいっても、ありとあらゆる転職サイトに掲載されています。しかも、転職サイトには掲出せず、ホームページだけで募集を行なっている大学も少なくありません。
そこでまとめたのが、大学職員の求人一覧【最新版】です。
こちらの一覧表は、定期的に新着求人をアップロードし、更新をかけていきます。ぜひブックマークしてご活用ください！
④気になる求人がある転職サイトに登録しよう
大学職員の求人一覧【最新版】で日々求人をチェックしていると、自分の希望条件を満たす求人に出会えるようになります。そんな“気になる求人”に出会ったら、その求人が掲載されている転職サイトにすぐさま登録しましょう。
大学職員の求人は大変人気があるため、応募締切日を待たずに、早々に募集を取り下げることがめずらしくありません。気になる求人を見つけたら、何よりスピードが肝心なのです！
また、「大学職員に興味はあるけど、転職はまだかな」という方も、早めの登録をおすすめします。サイトに登録をしておけば、大学職員の新着求人が掲載されたときに各サイトからお知らせメールが飛んでくるのでとても便利ですよ。
参考までにお伝えしておくと、数ある転職サイトの中でも「大学職員の求人に強いサイト」と「大学職員の求人をほとんど扱っていないサイト」が明確に分かれます。
求人一覧を見ると分かりますが、doda、マイナビ転職の2サイトがいわゆる「大学職員の求人に強いサイト」といえるでしょう。ひとまずこの2つに登録しておけば安心かなと思います。
⑤非公開求人がある転職エージェントにも登録を
前述のとおり、大学職員は数ある求人の中でもトップクラスの人気求人です。求人を公開すれば、数百名の応募が集まることは当たり前。知名度の高い大学の場合、応募数が1000名を超えることもあります。
大学側からするとうれしい悲鳴ではあるのですが、応募が集まりすぎると、書類選考が終わらなくなるわけです…笑。なので、多くの人気大学が、求人を非公開にして募集できる転職エージェントを使っているのが実態です。
転職エージェントといっても数えきれないほどありますが、その中でも大学職員の求人に強いエージェントは先述のとおり、dodaです。
ポイントは、担当のキャリアアドバイザーに「大学職員の新着求人が出たら教えてください」と一言伝えておくこと。そうすることで、希望にマッチした非公開求人が出てきたときに紹介してもらえるようになりますよ。
詳しいことは以下の記事にも書きましたので、あわせてご覧ください。
⑥大学職員に転職するなら“口コミサイト”も使おう
おすすめの飲食店を探すとき、何かモノを購入するとき、口コミサイトを利用する人も多いでしょう。同じように、転職活動においても、近年では“職場”の口コミサイトの活用がスタンダードになってきています。
ぶっちゃけ、大学のホームページや求人の募集要項を見ても、その大学の実態や内情はわかりません。
職場風土、待遇面、評価制度、残業、有休の取得状況など、“本当に知りたいこと”が分からないまま求人に応募し、選考を受ける…。これ、かなりのリスクだと思いませんか？そんなときに役立つのが、 口コミサイトなのです。
絶対的におすすめの口コミサイトは、転職会議です。
転職会議の最大の特色は、【面接・選考】に関する口コミがあること。なかには、公表されることのない採用試験に関することを詳細に書いてくれている人もいます。
もう一つ代表的な口コミサイトとして『openwork』がありますが、残念ながら面接・選考に関する口コミはありません。これこそが、転職会議が使える何よりの魅力です。
◇◇◇
一例として『早稲田大学』の口コミを見てみましょう。口コミはなんと792件！かなりのボリュームです。
面接・選考に関する口コミも63件あります。応募者多数の大学職員の求人で勝ち抜くためにも、必ずやチェックしておきたい情報です。
有名大学はもちろん、地方の中堅大学や小規模大学などの口コミまで幅広く掲載されています。現役職員＆元職員のぶっちゃけ話が載っていて、登録（無料）すれば気軽に閲覧できますよ。
大学職員になるには「有期雇用」が狙い目
前述のとおり、大学職員の求人倍率は、数ある求人の中でもトップクラスに高いです。そしてもちろん、正規雇用の求人に応募が集中することは言わずもがなです。
そこで狙い目となるのが、契約職員（有期雇用）の求人です。大学職員＝超人気求人なので、競争率が高いことに変わりはないのですが、正規雇用の求人と比較すると応募数は格段に下がります。
そのうえ、正規雇用への登用を前提とした募集であることがほとんどなので、バカにできません。
実は僕自身も、最初は契約職員からのスタートでした。当時のエピソードは以下の記事に書きましたので、あわせてご覧ください。
大学職員になるには「地方」も狙い目
大学職員の求人の“人気”を図解すると、以下のようになります。
当然、都内近郊の有名大学に応募が殺到するわけです。狙い目は、朱書きした「地方の大学」ですね。
以前、都内近郊の中堅大学の採用活動をお手伝いしたことがあるのですが、採用枠1名に対して、500名を超える応募が集まりました。
一方、僕が転職した地方の小規模大学の募集では、130名の応募でした（入職後に聞きました）。倍率の違いがわかるかと思います。
とはいえ、最低でも100名単位のライバルと争わないといけないわけで。。。いずれにせよ、ラクじゃないことはたしかです。
「大学職員×地方」に関する詳細は、以下の記事に書きました。地方の大学への転職を考えている方は、ぜひご覧になってみてください。
転職サイトに登録したら、“採用試験対策”へ
というわけで、まとめます。
敷居が高いと思われがちな大学職員ですが、以下のとおりハードルは低め。資格・経験・スキルを問われることがほとんどないため、チャレンジしやすい職業といえるでしょう。
| 学 歴 | 応募資格は「大卒以上」が大半 |
| 資 格 | 資格を問われることはほぼナシ |
| 経 験 | 未経験者を歓迎する募集がほとんど |
| 年 齢 | 35歳以下を対象とする募集が中心 |
| 採用試験 | 民間企業の採用試験と大差ナシ |
そして、大学職員になるまでのステップについても、何か特別なものがあるわけではありません。時間をかけた受験勉強や事前の資格取得なども、特段不要です。
▼ 自己分析
▼ 退職の申し出
▼ 求人チェック
▼ 転職サイト登録
▼ 応募書類の作成
▼ 応募
▼ 筆記試験
▼ 面接
▼ 内定
さあ、いよいよ実際の求人に応募するフェーズです！そして、応募の際には職務経歴書の作成が必須となります。
当サイト では、大学職員に関する情報提供だけでなく、採用試験対策までしっかりとフォローしています。大学職員の選考に進もうとされている方は、ぜひ以下の記事もチェックいただき、ご参考にしてください。
コメント