ひょんなことから、大学職員という職業の選択肢があることを知る方も少なくないでしょう。かくいう僕自身も、地元へのUターン転職を考えるようになり、さまざまな職業を検討していくなかで“たまたま”出てきた選択肢でした。
民間企業でもなければ、公務員でもない、大学職員という職業。あまりなじみがないこともあり、「なり方」がわりとベールに包まれている気がします。
なので、いざ大学職員への転職を考えはじめたとき、「なるためにどういう手順を踏めばいいのか?」「そもそも自分はなれるのか?」…などわからないことが多いかもしれません。
そんな方にお届けしたいのが、この記事です。大学職員という職業に必要な条件、なるまでのプロセス、さらには大学職員になれる確率の高い手段・方法をわかりやすく解説しました。
僕自身の経験談をベースに話を進めてまいりますので、ぜひご参考にしてください!
大学職員になるには何が必要?

大学職員というと、応募資格のハードルが高かったり、採用試験が難しかったりするのではないか?…そんなイメージを持つ方も少なくないでしょう。
しかし実際は「応募のハードルは低め」「採用試験も民間企業と大差なし」です。
簡単にまとめると、こんなかんじ↓です。
学 歴 | 応募条件は「大卒以上」が大半 |
資 格 | 資格の有無を問われることはほぼナシ |
経 験 | 未経験者を歓迎する募集がほとんど |
年 齢 | 35歳以下を対象とする募集が中心 |
採用試験 | 民間企業の採用試験と大差ナシ |
詳しくは、以下でお伝えしていきますね。
大学職員になるには大卒マスト?資格の有無は?
まず、学歴と資格についてまいりましょう。
学歴は、ほとんどの大学で「大卒以上」の方を対象としています。僕が勤めていた大学の人事に「なぜ大卒じゃないとダメなんですか?」と聞いたことがあるのですが、「そりゃ、大学で働くんだから、大卒じゃなきゃダメでしょ~」と煮え切らない回答でしたね。
おそらく、授業やキャンパスライフの仕組みなど、大学生活における基本的なことが最低限分かる人じゃないと厳しいよね…という意味かなと思います。
資格の有無を問われることは、ほとんどありません。基本、資格は何も持っていなくて大丈夫です。大学職員になるうえで、何か資格が必要なわけでもないので。
持っていたら優遇されることは、あります。たとえば、簿記2級や社労士などバックオフィス系の資格を持っていれば、管理部門で重宝されます。キャリアコンサルタントを持っていれば就職支援部門、TOEICや英検を持っていれば国際交流部門…みたいなかたちで活かせる部署がありますから。
大学職員は未経験でもなれる?
“総合職”としての採用が基本になるため、未経験者を歓迎する募集が大半。逆に、大学職員としての経験を求める募集はかなり希少です。
ただ、規模の大きい大学の場合、部署ごとに募集を行うことがあり、職務経験が必須になることはあります。
たとえば、経理募集の場合、経理経験が必須だったり。情報システム部門での募集の場合、ITインフラまわりの知識・経験が問われるなど、ですね。
大学職員には何歳でもなれる?年齢制限は?
大学職員の求人は一通りチェックしていますが、どの大学も35歳以下を対象とした募集が多い印象です。大学職員の募集=20代・30代メインと考えてよいでしょう。新卒同様、将来的な幹部候補として迎えるケースが多いことが起因しているといえそうです。
とはいえ、なかには管理職として採用する求人もあります。その場合、対象はミドル層になります。
大学職員の採用試験はむずかしい?
採用試験は、書類選考、適性検査or筆記試験、面接(2回程度)といった流れになることが多く、民間企業の中途採用と変わらない試験内容といえます。
筆記試験といっても学力が試されるような内容ではなく、簡単な小論文や一般常識が問われる問題などが多いため、特別な対策が必要になるものではありません。
大学職員に求められる人物像とは?
どの求人にも応募資格の記載はあるかと思いますが、求める人物像まで詳しく書いてある求人はほとんどありません。
なので、僕なりに整理した「大学職員に求められる人物像」を参考までに載せておきますね。
大学職員に求められる人物像
◎改革精神がある人
現状の課題をそのままにせず、 課題の解決にむけて常に解決策を模索できるようなマインドがある人。課題解決力がある人、とも言い換えられる。業界全体が少子化という危機的状況にあるなか、大学として生き残っていくために、こうした積極果敢な人材を求める傾向にある。
◎主体的に動ける人
誰かの指示を待つのではなく、自らの意志で考え、行動できる人。もともと保守的な人材の多い大学職員の風土に風穴をあけられるような人材を求める傾向にある。
◎PDCAを回せる人
企画→実行→評価→改善のサイクルを自立的に回すことができる人。教育機関である大学はサイクルが1年単位になるため、ともすれば「やりっぱなし」になりかねない。そうした環境においても改善の意識をもって建設的に取り組める人材が重宝される。
「そもそも民間企業から転職できるの?」と思われる方がいますが、大学側が対象としているのは基本的に民間企業出身者です。大学運営において職員が担うミッションがますます大きくなっている昨今では、「むしろ民間企業で揉まれた経験のある方が欲しい」という声のほうが多いかもしれません。
大学職員への道のり・なり方【手順】

大学職員になるまでの手順をまとめると、以下のとおりになります。
- 求人探し
- 応募書類の作成
- 応募
- 筆記試験
- 面接
- 内定
大枠の流れは、大学職員以外の他の業種・職種と違いはありません。ただ、細かい部分で“ポイント”があるので、それをお伝えしていきます。
まず、大学職員の求人を探す場合、
- 求人検索サイト
- 転職エージェント
- ハローワーク
- 各大学の公式ホームページ
このいずれかを経由して探すことになります。
では、どれを使えばよいのか?ざっくりと、こんなかんじです。
①転職したい大学が決まっている人
⇒大学の公式ホームページ
②たくさんの求人の中から選びたい人
⇒求人検索サイト、転職エージェント
③地方の大学も視野に入れて探したい人
⇒求人検索サイト、転職エージェント、ハローワーク
いかがでしょう。あなたはどれに当てはまりますか?
①に該当する方
記載のとおり、転職したい大学の公式ホームページへ進みましょう。「職員採用」のページがあるはずですので、そこで求人募集が行われているかを確認してみましょう。
ホームページに求人募集の記載がない場合、2パターンの理由が考えられます。
1つ目は、現時点で職員の求人募集をしていない、という可能性です。この場合は仕方がないので、定期的にホームページをチェックしながら募集が開始されるのを待つのみです。だいたいの大学が、年1回は中途採用を行うはずなので。
もしくは、大学に電話をして直接聞いてみる、というのも一つの手です。これは僕自身、経験済みでして、想像以上に効果的でした。気になる方は、求人募集がないときの、とっておきの秘策を教えます!の記事をご覧になってみてください。
2つ目は、ホームページ上ではなく、転職サイト(求人検索サイトor転職エージェント)やハローワークで募集している可能性です。この可能性は大いに考えられます。
とはいえ、どの媒体を使っているのかわからないですよね。一つひとつの媒体で探すのもいいですが…キリがありません。なので「ここの大学に転職したい」と決め打ちで考えている方の場合、やはり直接問い合わせてみるのが一番手っ取り早いかなと思っています。
②or③に該当する方
②あるいは③に該当する方の場合ですが、以下2点のポイントがあります。
- 大学職員の求人に強い転職サイトを使うこと!
- 求人検索サイトと転職エージェントを併用すること!
ここで詳細をお伝えすると長くなってしまうので、先が気になる方は大学職員の求人、どこで探す?おすすめの転職サイトをランキングで紹介!の記事をご覧ください。
【注意】求人を探す前に行う2つのこと
- 求人探し
- 応募書類の作成
- 応募
- 筆記試験
- 面接
- 内定
大学職員になるまでの道のりを上記のとおりお伝えしたところですが、実は「1. 求人探し」の前に、もう一つやるべきことがあります。
それがこちら↓
0. 自己分析+退職の申し出
1. 求人探し
2. 応募書類の作成
3. 応募
4. 筆記試験
5. 面接
6. 内定
「自己分析」と「退職の申し出」ですね。それぞれについて、見ていきましょう。
まずは「自己分析」で転職意思をチェック
まあ、これは大学職員への転職を検討している人に限った話ではないのですが、転職を検討する際にまずやるべきは自己分析です。自己分析をしてはじめて、進むべき道が見えてくるからです。
自己分析とは、具体的に5つのことをやればOKです。
- 「不安・不満」を整理する
- 「やりたいこと」を整理する
- 「できること」を整理する
- 「ゆずれないこと」を整理する
- 「強み」を整理する
詳しくは、転職前に!無料で使える自己分析ツール&やり方完全ガイドの記事で解説しているので、気になる方はあわせてご覧ください。
“転職活動前”に退職を申し出よう
「いま勤めている会社にいつ退職を申し出るか?」については、人によって考え方が分かれるところ。「転職先が決まってからでしょ」という人も少なくないです。
個人的には「求人に応募する前に退職は申し出るべき」と思っています。転職を検討していることを上司に伝え、了承を得てから求人に応募をする、という流れです。
ちょっと想像してみてください。上司に何も伝えないまま求人に応募し、見事内定をもらえたとして、大学側から入社を急かされたらどうしますか?たとえば「すぐにでも入社してもらいたい」みたいに言われたら…?
内定をもらってから現職の上司に急いで伝えたところで取り合ってもらえない可能性はあるでしょうし、充分な引き継ぎができるかどうかもわかりません。
泣く泣く「今すぐに入社することはむずかしい…」なんてことを内定先に伝えた場合、最悪のケース、内定取消になることもありえますから。
中途採用の場合、新卒採用とは異なり、欠員補充などによる急募が多いため、求人への応募から内定までは2週間~1ヶ月が一般的です。退職の申し出のタイミングを間違えると、大きなリスクを伴うおそれがありますので、充分にご注意ください。
退職の申し出については、転職を上司に相談するベストなタイミングとは?の記事で詳細を解説しています。ご参考にしてください。
大学職員になるには「有期雇用」が狙い目

大学職員への転職を検討している方であれば、大学職員の求人倍率がどれだけ高いかはご存じのことかと思います。そしてもちろん、正規雇用(無期雇用)の求人に応募が集中することは言わずもがなです。
そこで狙い目となるのが、契約職員(有期雇用)の求人です。大学職員=超人気求人なので、競争率が高いことに変わりはないのですが、正規雇用の求人と比較すると応募数は格段に下がります。
そのうえ、正規雇用への登用を前提とした募集であることがほとんどなので、バカにできません。
実は僕自身も、最初は契約職員からのスタートでした。入職から1年半後に正規雇用に登用されたという経緯があるため、そういう選択肢があることをご紹介してみました。
大学職員になるには「地方」も狙い目

大学職員の求人の“人気”を図解すると、以下のようになります。

当然、都内近郊の有名大学に応募が殺到するわけです。狙い目は、朱書きした「地方の大学」ですね。
以前、都内近郊の中堅大学の採用活動をお手伝いしたことがあるのですが、採用枠1名に対して、500名を超える応募が集まりました。
一方、僕が転職した地方の小規模大学の募集では、130名の応募でした(入職後に聞きました)。倍率の違いがわかるかと思います。
とはいえ、最低でも100名単位のライバルと争わないといけないわけで。。。ラクじゃないことはたしかです。
大学職員になるには?【まとめ】
というわけで、まとめます。
敷居が高いと思われがちな大学職員ですが、以下のとおりハードルは低めです。資格・経験・スキルを問われることがほとんどないため、チャレンジしやすい職業といえるでしょう。
学 歴 | 応募資格は「大卒以上」が大半 |
資 格 | 資格を問われることはほぼナシ |
経 験 | 未経験者を歓迎する募集がほとんど |
年 齢 | 35歳以下を対象とする募集が中心 |
採用試験 | 民間企業の採用試験と大差ナシ |
そして、大学職員になるまでのステップについても、何か特別なものがあるわけではありません。
もちろん、試験対策は必要ですが、時間をかけた受験勉強や事前の資格取得をする必要はないです。
0. 自己分析+退職の申し出
1. 求人探し
2. 応募書類の作成
3. 応募
4. 筆記試験
5. 面接
6. 内定
ちなみに、ここまで読んでいただいた方のなかには、公務員と大学職員を比較検討されている方もいるかもしれません。興味があれば、大学職員と公務員、どっちがいい?メリット・デメリットを徹底比較!という記事もあわせてご覧になってみてください。
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